安全への取り組み

安全への取り組み

安全について

鉄道事業に関わる者として、「安全の確保」は何よりも優先されます。その安全は、従業員一人ひとりがルールを遵守し、正則作業を確実に遂行することから始まります。そのことを心に刻み、安全への取り組みとして活動しております。

社長職場巡視

社長をはじめとして、経営陣が定期的に現場を巡視しています。巡視先では、各現場の安全に関する取り組みを確認するほか、課題を話し合うなど、経営陣と現場が一体となって問題解決に取り組んでいます。

列車防護訓練

列車防護訓練とは、列車の停止を要する障害が発生した場合において、進行してくる列車に対し、停止合図を送り、安全に列車を止めるための訓練です。

リスクアセスメント実習

リスクアセスメントとは、職場の危険性を事前に摘み取ることで、作業等における危険の芽(リスク)を低減・除去するための活動です。

安全パトロール

パトロールは、職場の不安全行動や不安全状態を確認し、その結果に基づき設備や作業手順などを改善し、安全と品質の維持・向上を図るためのものです。パトロールは主に管理職や安全・衛生管理者および安全当番が実施しています。

安全帯取り扱い訓練

当社では高所での作業を行う際は、墜落・転落の防止を図るため安全帯の着用を義務付けています。社員一人ひとりが正しい安全帯の取り扱いを理解し、使用できるように繰り返しの訓練を行っています。

中型車両安全運転講習会

業務に使用するトラックの運転技術および安全意識の向上を目的に、日野自動車(株)の「お客様テクニカルセンター」にて安全運転講習会を受講しています。内容はトラック運転時の死角箇所の確認や、内輪差や外輪差についてや、日常点検のポイント、未整備だとどうなるか等、実車を使用しながら点検方法を学びます。また運転実技は、トラック間のすり抜け、車庫入れ、縦列駐車、勾配のある坂など、様々な状況下で行います。

受講者のコメント

(絶縁梯子訓練1名・脚立取扱い訓練1名・中型車両安全運転講習4名)

「絶縁梯子訓練」

絶縁梯子の運搬方法を誤ると、物の破損や、歩行者に怪我をさせてしまう場合があるので、周囲には十分注意していきたいと思いました。また、使用方法を間違えると、転落事故が起きてしまい、大きな事故につながるので安全に対する意識を高めていきたいと感じました。

信号工事部 三本木悠希

「脚立取扱い訓練」

作業時は、脚立支持者を付けて作業箇所に適した長さの脚立を使用し、無理な姿勢で作業を行わないこと、また、脚立運搬時には、周囲にある設備やお客様への接触に注意し、電車での移動時には5尺以下の脚立には脚立カバーを付け運搬することを、講習を通して再度確認することが出来ました。

施設電気工事部 木村博樹

「中型車両安全運転講習」

今まで行ったことのない細部にわたる日常点検や、狭いスペースでの走行や駐車など難しい事もありましたが、勉強になりました。講習への参加がいい経験になると思います。

電路工事部 東 勇作

「中型車両安全運転講習」

実際に大型の自動車を運転する機会は少ないですが、公道で大型自動車に隣接した際の注意点や夕暮れ時での運転では、人によって暗くなったと感じる度合いが違うので、注意しなければいけないということ等を認識する事が出来ました

電設工事部 岡本冬樹

「中型車両安全運転講習」

点検では、不良箇所が隠れている車を見て、時間内にいくつの不良箇所を見つけることが出来るかを行いました。数箇所ある内の一部しか見つけることが出来ず、見落としがちな部分が多いことに気付きました。運転講習では、普段の路上ではあまり走れない状況で、トラックの車幅、死角などの運転確認ができ、今後、同じような道路環境を走行するときに、事故を起こさないようこの講習を活かしていきたいです。

施設電気工事部 田口哲男

「中型車両安全運転講習」

運転に慣れてくるにつれ気が緩みがちになってしまうため、受講したことにより初心に戻り公道を運転する際の注意箇所を再認識することができました。 また、運転する際の性格・傾向をデータとしてみることができたので、自分の癖にも注意して運転するようになりました。

交通営業部 秋山拓也

情報共有

組織は、全員がそれぞれの持ち味を活かして力を出し補い合って、全体として大きな力を発揮する場です。それを実現するため情報共有化(コミュニケーション)は不可欠です。

協力会社安全会議

当社では、定期的に協力会社との安全衛生会議を開催し、労働災害の防止と安全衛生の向上に努めています。主に過去の災害事例やヒヤリハット、安全への取り組み状況等について意見交換を行っています。

安全衛生委員会

快適な職場環境を形成することを目的に月1回安全衛生委員会を開催して、職場における社員の安全と健康を確保するとともに、社員の心身の健康の保持増進のための対策を講じています。

事故情報モニター

2011年度より、情報共有の一環として、各職場へ事故の概要や再発防止に向けた指示内容を、「事故情報専用モニター」を用いて一斉配信しています。

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